私が住むエリアでは、例年ならこの時期に稲刈がはじまっていま
すが、今年のような天候不順では稲の生育も厳しいようです。
気候の変化は、いろいろなものに影響しますが、この地でわかり
やすいのは稲作でしょうか。

４月下旬から田植えがはじまり、８月下旬から９月上旬の稲刈り
までが稲作の季節になります。
もっとも、私の記憶にある稲刈りは10月ごろで、稲は眩いばかり
の黄金色に輝いていますが、この地では稲刈りがはやいためか、
黄金色に輝く稲を見ることができません。

記憶の中にある風景と違和感があるのは、そのような状況だから
だと思われます。
9月下旬から10月上旬、地方へ旅行へいくと稲が黄金色に輝いて
いる風景にしばしば出会います。
その風景こそが、記憶にある稲の姿なのです。

人間のなかにある原風景は、まざまざと残っているものです。
遠い日が確実に蘇ってきます。

残念ながらこの地の稲では、あの日の風景が蘇らないのは少々残
念ですが、それでも田んぼの風景を眺めていると、とても心地よ
いものです。

TBSドラマ「ユニコーンに乗って」の一シーンですが、面接試験
の設定がありました。
みていると、面接官4名ほどでしょうか、採用合否を〇×で決め
ていました。

これってソニー子会社時代の採用方法。
社長を含む役員、人事責任者、人事担当者6名で採用合否を〇△×
で決めてました。
民主的に採用合否を決定するスタイルです。
ソニー子会社を退職してわかったことですが、このようスタイル
を取り入れている中小企業は皆無でした。

それだけ民主的な採用方法を取り入れることは少ないのでしょう
か。
いわば権力集中型とでもいえそうですが、中小企業は、社長が採
否を決定することがほとんどでした。

ドラマは、スタートアップ企業ですが、中小企業ほど、このよな
多面的な視点で採用をすることが求められます。
理由は、民主的に決定し、採用に全員が責任をもつことが必要だ
からです。
また、多様な視点は、よい人材を発掘するための最良の方法でも
あります。
ここでも自由闊達な意見交換ができることに意味があります。

それにしても人間が人間をみるのですから、多面的な視点は必要
不可欠ではないでしょうか。
そうでなければ、私のような社会のはみ出し者は採用されないで
しょう。

実際、採用されないことが多かったのですが。。。

企業における働き方には、労働基準法に基づき、以下の制度が例
外的に定められています。
詳細は、資料等を読んでください。

・ 変形労働時間制
・フレックスタイム制
・事業場外みなし労働時間制
・裁量労働制
・高度プロフェッショナル制度
・適用除外（管理監督者等）

結論からすると、どれも要件があり、詳細な制度設計が必要です
が、多くの企業では、とくに中小企業ではおおまかに運用してい
るところもありそうです。

裁量労働制は、大手企業でも導入が進んでいるようですが、本当
に法が定めた要件を充足しているかという点で、問題もありそう
な気がします。
労使委員会の4/5の決議が必要などの要件がありますが、実態は
形骸化していると、考えています。

理由は、私自身が担当部門の責任者としてやってきたからです。
他にも理由がありますが記載できません。
多くは、残業代の削減が前提です。
大手企業の場合は、さすがにサービス残業目当ての導入ではあり
ませんが生産性の向上が前提でしょう。
いかに所定内以下で仕事を終わらすか、ということでしょうか。
簡単ではありませんが。。。
中小企業の場合は、サービス残業隠しもありますから、注意が必
要です。

わが国の場合、過去は残業代を含む賃金設計でしたから、労働基
準法が、そもそも現在の労働環境にあっていないということです。
過去は長時間労働と残業代で事業をおこなっていたのですが、そ
の前提は、長時間働けば成果物もそれだけ増えるという第二次産
業が主流だったということです。

現在、第三次産業ですから、長時間労働＝成果物の増加とは簡単
にいきません。
それでもソフトウェア産業などは、長時間労働で働くことが当た
り前のようですが。。。
飲食業なども、長時間働けば、それだけ売上増になります。
総額人件費を下げたい企業からすれば、あの手この手で労働時間
制度を導入しようとします。
しかも、もっともらしい理由で。。。

このほか契約社員、パート、アルバイトなどを雇用するのは、い
かに人件費を下げるか、と日々考えているからです。
だからこそ、私は最低賃金1500円といっているのですが。。。

賃金を上げることは、付加価値がある製品やサービスを生み出す
ことを本旨としています。
この国はいつまでも低賃金状態で、いわば発想が人件費を下げる
という旧態依然なことをやるから成長しないのだ、と。
もっとも人件費だけでなく、コスト削減主義に呪われた経営者で
は、現状を打開することは不可能なのかもわかりません。
あまりにも不正などの問題が多くて。

疲れた国の一日が、またはじまりますが、今日は、なにに呪われ
るのか。。。

これからの労働時間制度に関する検討会報告書（厚生労働省）

今日、働き方改革は相当進んでいるように思えますが、その本質
は労働強化なのかもわかりません。
生産性を上げるということは、一人一人が残業を減らしながら今
までの売上を維持するか、あるいはこれまで以上に売上を伸ばす
ことが求められるでしょう。

要は、企業側からすれば、総額人件費を下げながら、売上を伸ば
すための施策が働き方改革のはずです。
労働時間が減った分、売上も下がりますよ、では企業はもちませ
ん。

働き方改革の中身は、労働者の時間当たりの生産性を追求するこ
とになります。
とくに営業職や事務職には厳しいものになるでしょう。
所定内労働時間、いわゆる雇用契約で定められた労働者が働くべ
き時間、例えば、A社では9：00～18：00（８時間労働/休憩1時
間）といった具合です。
できる限り所定内労働で成果をあげることが、競争優位になりま
す。

残業規制が厳しくなっており、企業側は売上が減らなければ人件
費を削減したいので、働き方改革はウェルカムです。
要は、売上（利益）と総額人件費のバランスです。

その点、工場などの労働時間は、生産ラインの稼働時間で決まり
ますから、うまい棒ではありませんが、売行き好調時は労働者へ
過剰な労働を強いることになります。

人を採用していたら総額人件費が上昇し、利益が思いのほか確保
できません。
また、不況時における人余りで人件費が経営に影響を与えるため、
できる限り好調時でも既存社員を労働基準法違反となるまで働か
せたいという誘惑にかられます。
もっとも、ここには根本的な問題が横たわっていますが、これは、
またの機会に。。。

営業職や事務職と工場などの生産現場の人件費の考え方の違いを
理解しておくことも重要でしょうか。
企業というところは、儲けたいという動機に溢れていますから、
その動機がいろいろなドラマを生むことになります。

うまい棒には罪はないのです。。。

ある企業の人事部門にいたとき、中途採用した社員が以前在籍し
ていた会社では、全社員が残業をまったくしない会社だったそう
です。
会社が、社員に残業をさせない会社だったとのこと。
毎日、出社すると、その日にしなければならない仕事を片っ端か
ら片づけていくので非常に厳しかった、と話してました。

オーナー経営者の企業だったようですが、世の中には、このよう
に徹底した事業運営をおこなう会社があることに驚きました。
日本企業の問題点のひとつに、何事も徹底してやらないというこ
とがありそうです。
もっとも、日野自動車のように不正は徹底してやっていたようで
すが。。。
本末転倒。

私も残業が嫌いなほうですから、できる限り仕事をはやく終わら
せて帰宅したほうでしょうか。
ソニー子会社時代を除き。
ここは創業立ち上げという環境と私が管理部門の仕事を学ぶとい
う状況から徹底的に働いた時代です。
他人がみると異常な世界。。。

永野芽郁がある番組で話してましたが、NHK朝ドラの撮影は異常
だったようで、母親がいっしょに逃げてもよい、というほどの厳
しさだったようです。
人生には、一度くらい異常な時代が必要なのかもわかりません。

異常さもしっかりとみつめてみると、徹底的にやることにつなが
るようにも思えます。
人はひとりひとり違います。
自分で考えて、自分の足で歩くことが大切なのかもわかりません。

わが国では、1997年以来賃金があがっていないようですが、賃
金があがらないシステムがあるのかもわかりません。

ひとつは、労働組合です。
大手企業の労働組合は企業内組合ですが、諸外国では考えられな
い組織形態です。
企業別組合とは、同じ会社の労働者が、職種とは無関係に集まっ
て組織された労働組合です。
日本の民間部門の労働組合の9割以上は企業別組合であり、労働
組合員の9割近くが企業別組合に組織されています。

他方、欧米では、産業別組合が当たり前で、当該産業内で使用者
団体や大企業等と交渉を行い、企業横断的な賃金・労働時間等の
最低労働基準を設定する活動を行っています。

現状をみていると、企業内組合の場合、大手企業が中心であり、
労働者全体の意思が反映されていない、と思われます。
中小企業は、日本の労働人口の約70％ほどを占めていますから、
賃金があがる前提がないにも等しい、と考えられます。

賃金は獲得するものですが、立場が弱い中小企業の労働者は、
賃金をあげるシステムが皆無でしょうか。
今から産業別や職種別の労働組合を結成しろというのも無理筋
の話です。
ゆえに、私は最低賃金1,500円を目指せと書いています。

ふたつめは、大手企業の利益優先経営です。
原価を下げる（下請へ値下げ要求する）、工数を下げる（一部の
企業は不正や詐欺まがいの行為をしながら）、あるいは総額人件
費を減らし、とあらゆることをやりながら利益を追求したのです
から、賃金（総額人件費）があがるわけがありません。

ここは、不思議の国です。
国が主導的立場で最低賃金をあげるしか、賃金が上があがる保証
はないのではないでしょうか。
しかし、賃金が上がっても社会保障費が上がり、税金が上がり、
と。。。
可処分所得は増えるのでしょうか。。。

不思議の国の未来は、案外、所得が増えない世界なのかもわかり
ません。

理由は、人が嫌がる仕事ばかりくるからです。
人が嫌がる＝オリジナリティが高い。
自分だけの仕事になる。
こんなところでしょうか。

では、どんな嫌がる仕事か。
代表的なケースは、反社会的な人たちへの対応。
このようなケースは、総務以外にもっていくところはありませ
ん。
中堅企業では、しばしばお目にかかります。
要は、このような企業ではお金を手に入れやすいからです。

私とて徒手空拳では戦えません。
警察関係と連携をとったり、弁護士、あるいは企業同士の集ま
り（特暴協など）で実戦的なトレーニングを受けることになり
ます。

それでも、反社会的な人たちが来社すれば、真正面から対応す
ることになります。
このようなことは、マニュアルだけでは対応できませんから、
自らの人間力が試さることになります。
ここが、一番大変ですが、仕事としてはもっとも面白い部分で
しょうか。

だいたい突然来ますから、逃げ場がありません。
すなわち、ありのままの自分がさらけだされます。

コロナ対策は、抜本的に変わったようです。
経済活動優先ですから、罹患したときは自己責任で対応してくだ
さいということでしょう。

私は、リスク管理型ですから国の対策いかんにかかわらず自分で
対策をします。
もっとも、サラリーマン生活から足を洗ったので通勤などのリス
クがありません。
息子たちも理系出身で比較的のどかな場所に住んでいますので、
罹患リスクは少ないほうでしょうか。
それでも感染はあるようですが。。。

このようにわが家をとりまく要素は、運よく感染リスクが低いと
思われますが、お盆休みに息子たちが帰ってくれば、食事にいっ
たりするため、感染リスクは高くなると思われます。

それでも今日まで、なんとか感染を防いできましたが、これから
さらに感染者が増えるとなると、私自身の感染も時間の問題かも
わかりません。

それにしても言葉が少ない首相です。
官僚まかせということでしょう。
仕事をしている人、遊んでいる人、同時に病気で苦しんでいる人
、その側で多忙を極めている医者や看護師などが同居している不
思議の国なのです。

私は、東京オリンピック開催に反対でした。
理由は、諸施設のための莫大な税金投入や終了後、施設の維持
費が大幅な赤字になることが開催前から明らかだったからです。
結果もその通りになっているようです。

オリンピックなど、国を挙げておこなう誘致は、その本質にお金
の存在があります。
いわゆる公共工事です。
莫大な資金がこれらの施設工事などに流れます。
政治家が堂々とやれる税金利用方法でしょうか。
それも予算など青天井？？？

このような実態をみるにつけ反対する動機になりました。
アスリートとて活躍すれば、自分の商品価値があがりお金に代わ
るシステムがオリンピックでしょうか。

しかも、真夏にやるという馬鹿さに呆れてしまいます。
不思議の国ですから、このようなお金に変えるシステムとしての
オリンピックから離れてしまうのもひとつでしょう。

純粋なアマチュアスポーツへ帰るときかもわかりません。
既存施設を利用した中で持続可能な範囲でやればよいのです。
パラリンピックは、このような環境の中でおこなってこそ、価値
があると思います。
選手と観客のために、決して、真夏の炎天下でやるべきではない
でしょう。

よい意味で不思議の国でありたいものです。

世界には、先進国、発展途上国、日本、アルゼンチンがあると言
われているようです。
日本は、特別な国なのでしょうか。

隣国もかなり変わった国家形態ですが、我が国も、違った意味で
世界から変わった国としてみられているようです。
その原因のひとつは、言語にあるような気がします。
日本の文化は、やはり日本語という言葉とともに育成されてきま
したが、今だ英語圏のような英語で言語のやりとりが、なかなか
できません。
それだけ、民族の独自性が強い？？？

なにも先進国の範疇にいる必要はありませんが、徐々に国力が衰
えてきているのも事実です。
いろいろな指標が、我が国の世界の中におけるポジション低下を
示しています。

米国のような他民族国家でない以上、人口減少による経済成長の
低下から抜け出すことはできません。
それも自分では、わからないように静かに低下していきますから、
気が付けば、想像を絶する状況になる可能性がありそうです。

いずれにしても世界の情勢が突如として変化する時代。
なにが起きても不思議ではありませんが、そんな中、我が国は不
思議の国の状態といえそうです。

多くの問題がメディアを賑わせていますが、我が国は、民主制の
国家制度を採用しているのですから、すべては私たち国民が責任
を負うことを忘れてはならないでしょう。

不思議の国にしているのも、私たち一人ひとりですが。。。